企業のDX化は進んでいるのか?課長1,000人が答えるDXの関わりとは
2022.04.24
DX時代の課長調査株式会社JTBコミュニケーションデザインのワーク・モチベーション研究所は、「DX時代の課長調査」の報告書をまとめ、2022年4月21日に公開した。DXとの関わりについて、約6割がDXを推進するものの、4人に1人が「自分の仕事には関係ない」と回答している…
働き方に関する新たな調査データなど、時代の流れや推移、これから働き方改革がもたらす未来なども、数値に基づく記事から見えてきます。
DX時代の課長調査株式会社JTBコミュニケーションデザインのワーク・モチベーション研究所は、「DX時代の課長調査」の報告書をまとめ、2022年4月21日に公開した。DXとの関わりについて、約6割がDXを推進するものの、4人に1人が「自分の仕事には関係ない」と回答している…
どう捉えているのかを明らかにする株式会社ライボは、2022年4月11日、『新社会人 テレワーク実態調査』の結果概要を発表した。
同社は、研究/調査機関『Job総研』の運営などを手がける企業。同調査は、リモート授業などを既に経験してきた世代がテレワークをどう捉…
DXに関する調査株式会社月刊総務は、全国の総務担当者を対象に「DXに関する調査」を実施し、2022年4月6日に結果を発表した。半数以上の企業がDXの取り組みを「足りていない」と評価していることが分かった。
DX化が「足りていない」52.5%同調査は「月刊総務」読者…
「隠れテレワ負債」とは株式会社ワーク・ライフバランスは、株式会社DUMSCOと共同でテレワークの会議過多による、突然休職のリスクに関する調査を実施し、その結果を2022年4月5日に発表した。
人事や本人も察知できないストレスを抱えている「隠れテレワ負債」を明…
会社員/会社役員1000名を対象として実施株式会社LegalForceは、インターネット調査『コロナ禍3年目のバックオフィスDX実態調査』を実施し、結果概要を2022年4月4日に発表した。
同社は、AI契約審査プラットフォーム『LegalForce』を展開している企業。同調査は、会…
「賃上げ促進税制」について株式会社フリーウェイジャパンは、2022年3月22日に「賃上げ促進税制に関する認知度調査」の結果を発表した。「賃上げ促進税制」の認知度は57.9%と過半数に達した。
認知度は半数以上、活用率は1割未満同調査は2022年2月22日~3月3日に行…
ITツール比較サイト「STRATE」調べ株式会社SheepDogは、「勤怠管理に関するアンケート」を行い、その結果を2022年3月18日に発表した。
同社は、ITツール比較サイト「STRATE(ストラテ)」を運営している。今回の調査は2022年2月14日に実施、経営者または役員である…
「はいチーズ!システム」調査千株式会社は、保育業務支援システム「はいチーズ!システム」を展開しており、利用施設の保育士を対象に「保育ICT導入における業務時間削減効果」についてアンケートを実施。その結果を2022年3月16日に発表した。
削減された時間は9割…
人事担当者を対象として実施株式会社学情は、「2022年4月入社の新入社員の勤務形態」に関する調査を実施し、その結果概要を2022年3月15日に発表した。
同社は、20代専門転職サイト『Re就活』の運営などを手がける企業。今回の調査は、企業の人事担当者を対象とするW…
『エン派遣』利用者2504名が回答エン・ジャパン株式会社は、同社運営サイト『エン派遣』上にて「派遣の求人状況」に関するアンケート調査を実施し、その結果概要を2022年3月15日に発表した。
同社は人材採用支援などを手がける企業であり、『エン派遣』は派遣の仕事…