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デジタル時代、変化に適応できる人材の育成が急務

カテゴリ： 働き方改革
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2017.02.04
変化に適応できる「人材の育成」が急務

総合コンサルティング企業・アクセンチュアは、最新調査レポート「Harnessing: Revolution: Creating the Future Workforce（未来のワークフォース：人材の活用と革命）」を発表した。

本レポートは、急速にデジタル化が進む時代に、企業経営者は率先して社員のスキルの再学習に取り組み、変化に適応できる人材の育成が急務であると警鐘をならしている。

本調査プログラムは、アンケート調査、計量経済モデル、労働者価値指標の3つを柱に構築、補足調査として多方面にわたる2次調査、ならびに、大学や企業などの有力な専門家に対する個別インタビューを実施した。

アンケート調査はインターネットを通じて行われ、日本のほか、米国、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、イタリア、インド、トルコの計10カ国で、さまざまなスキルレベル、世代の10,527人の労働者から回答を得た。

「組織のリーダー」への提言

本レポートは組織のリーダーに対して次のように提言している。

「スキル再学習の加速」: 本調査では、働く人々の85%が、今後6カ月間に自分の時間を使って新しいスキルを学習するつもりであると回答している。デジタル技術を活用することでスキルの再学習をより効率化させることも可能である。

「人の能力を最大限に発揮できるよう仕事を見直す」: 多様な仕事や柔軟な雇用形態を求める労働者の要求を満たすために、プロジェクトベースで仕事をする仕組みを創出すべきである。

「人材の供給源からのパイプライン強化を図る」: 業界全体に広がるスキル不足の問題は、組織の垣根を超えた長期的な取り組みが求められる。官民連携による研修体制や、教育機関との協力が解決策になる。

「デジタル化」と「職を失うリスク」

デジタル化による業務の自動化の進展は、職を失う人が出てくるリスクもある。

アンケート調査および計量経済モデルによると、今後、労働者が従来の2倍の速度で適切なスキルを習得することで、2025年の米国において、デジタル化による職を失うリスクを、10%から4%に低減できることが示されている。

また。今回調査を行った10カ国ではいずれも、人々はデジタル技術が職場に与える影響について前向きにとらえている。回答者の3分の2以上（74%）がロボットやデータ アナリティクス、人工知能（AI）といったテクノロジーによって「自分の仕事がより効率的にできるようになる」と考えている。

アクセンチュアの最高人事責任者、エリン・シュック氏は次のように述べる。

「変化の時代にあっても、リーダーシップ力や創造力など、人によってのみ発揮されるスキルは今後も不可欠であることに変わりありません。これからの競争を勝ち抜いていける組織とは、テクノロジーによって人を排除する組織ではなく、テクノロジーで人材が持つ潜在力を高めることができる組織です。我々は、デジタルの進展がもたらす将来を楽観的にとらえていると同時に、自身が新たなスキルを身に付けなければならないことを理解しています。デジタルを活用して日々の学習を日常業務の中に組み込むことで、その効果を加速させることができます。また、デジタルによって学習がいわば生活の一部となり、働く人々や組織の競争力向上につながることでしょう。」

（プレスリリースから引用）

（画像はアクセンチュアホームページより）

▼外部リンク

アクセンチュア株式会社
https://www.accenture.com/jp-ja

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kakimoto

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