職種によって異なる？　職種別の職場復帰方法

2016.06.07

現在健康に働く労働者のみなさんは休職について考えたことがあるでしょうか？

　よくワイドショーなどで芸能人が「出産後3か月で復帰した」とか「うつ病から立ち直って待望の復帰を果たした」、「不祥事後の早すぎる復帰」など様々な休職に関するニュースを聞く機会があるかと思いますが、実は、この休職して職場復帰するシステムは職業やその種類によって方法や待遇などが違うのです。

読者のあなたが勤務する会社では、どのようなシステムなのでしょうか？　特に労働者の育児休暇に対する待遇が重要視されている昨今、その休職と職場復帰のシステムについてご紹介します。

労働基準法には、休職に関して就業規則への明記は義務付けていますが、その内容には言及していません。つまり、休職制度は、就業規則や労働協約等によって定められ、休職期間の長さ、休職期間中の賃金の取り扱いなどは企業によって多種多様であるということです。

育児休業制度など労働者は休職する権利は保証されていますが、実態はどうなのでしょうか？　経営者にそれをコントロールする権利が全てあるため、実際には楽観的に職場復帰できないケースも存在するでしょう。それでは、具体例を交えながら、いくつかの場合に分けて職場復帰の方法を紹介していきます。

最も身近な派遣・パートの社員にも育児休暇などの休職制度を円滑に利用できる企業も増えてきました。しかし、それでもまだ職場復帰には問題が残ります。

Aさんは派遣社員で育児休暇を消化し、職場に復帰しましたが、子どもの体調不良などで度々会社を休まなければならず、それによって上司から冷遇され、後任の社員とうまく連携がとれず、子育ての苦労を誰にも理解されないまま、会社に迷惑をかけないよう辞職すべきか悩んでいるというケースがありました。

このケースからわかることは、派遣社員にとって職場復帰はまだまだ未開拓の状態ということです。理解のない会社も存在しているかもしれません。

しかし、円満に職場復帰を遂げたケースも少なからず存在しているので、休職前に会社とよく相談することが必須と言えるでしょう。

また、子どもを施設に預けるという選択肢のためにも時期早々に復帰することはなるべく避け、仕事に専念できる環境を整えることも考慮しなければならないでしょう。特に育児をしている労働者の職探しは困難を極めるのが現実だからです。

資格を要する職種は復帰が容易だと考える方もいらっしゃるでしょうが、現実はそれほど甘くありません。例えば、美容師などは復帰後に雑用やトレンドの確認などの再スタートを踏み切らねばならず、精神的な負担が少なからずあります。

しかしながら、そのような高度な職種への復帰は講習を設けている場合が多く、それによって復帰は円滑に行えます。特に悩みが多いとされているのが、女医や看護師などの医療関係者です。

Bさんは看護師で、育児休暇を取得しましたが、その高度な職場環境ゆえ、ブランクからの劣等感や年下の上司とのコミュニケーションに対する不安から復職を辞退するか悩んでいるというケースがありました。

この場合、講習による最新技術や知識の補充はもちろんですが、上司や同僚との継続したコミュニケーションが重要でしょう。

育児などにより職場を離れた潜在的な看護師は50万人にも及ぶといわれていますが、その経験とノウハウは医療現場において役立つはずです。医療関係者にとどまらず、その専門的知識と経験は社会で求められていると信じる心も大事なのかもしれません。

育児休業制度などの休職は世間に一通り浸透してきていますが、復帰後の待遇については、まだ理解に及んでいないケースが存在します。

就業規則をよく調べ、コミュニケーションによって肩身の狭い状況をなるべく避ける努力は必要ですが、子育てや治療という多くのストレスを伴うことに向き合いながら円満に社会に復帰する方法を知っておいて損はないでしょう。

（この画像はイメージです）

▼外部リンク

労働基準法違反を許すな！労働者
http://www.roudousha.net/keiyaku3/010_kyushoku.html