シニア世代のアルバイトに関する意識調査

「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」による調査

テンプホールディングス株式会社は、シニア世代のアルバイトついての調査結果を3月8日に発表した。

この調査は、パーソルグループと東京大学中原淳准教授との共同研究「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」にて実施された。

就業意欲の高いシニア世代

日本のシニア世代の就業意欲は高い。内閣府が平成25年度に行った、全国の60歳以上を対象とした調査では、65.9％の人が70歳を超えても働き続ける意欲を示している。これは、先進国の中で比較しても高い水準となっている。

今回の調査から、現役引退とされる60代を転機に、仕事への志向性が変化することがわかる。男性は「収入」のためから「社会との接点」を持つことなどへ、志向性の変化が大きい。

また、男性シニア層が好む職種は、単純作業系と専門業種系の二極化しているという結果となっているという。

一方女性も「社会との接点」を求める傾向は強くなるが、「チャレンジ意欲」、「社会貢献」といった項目では、年齢を重ねてもほぼ横ばい、または微減となっている。

そのことから、仕事に対する積極的な志向性は、年齢とともにやや先細り傾向があると分析している。そのため、女性シニア層に対しては継続的に働ける環境を整えるなどの定着施策が有効となりえるかもしれない。

深刻な人手不足とシニア人材の獲得

小売・外食・流通産業では、人手不足が深刻な状況になっているという。「アルバイト・パートの採用」や「店舗マネジメント」の手法の見直し、新たな施策が必要になっている。「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」は、そういった施策の検討・実行のため発足した。

今後、シニア人材の獲得競争が激しくなっていくことが予想される。シニア層の志向性にあった求人施策、定着施策の検討が必要となってくるだろう。

「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」では、新たな施策を生み出していくことにより、より多くの組織と個人が働くことを楽しめる環境づくりを実現していくとしている。

（画像はプレスリリースより）

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