ランスタッドが「職場におけるデジタル化の重要性」についてグローバル調査を実施

労働市場におけるグローバルトレンド調査

2月4日、ランスタッド株式会社が、「職場におけるデジタル化の重要性」に関する調査結果を発表した。

同調査は、同社が1年に4回行っている労働市場の同動向に関するグローバルトレンド調査において行われたもの、オンライン上で18歳から65歳の週24時間以上の勤務に従事している労働者を対象に調べられたものである。

グローバル平均と比較して日本平均が低い項目が目立つ

ランスタッドによる今回の「職場におけるデジタル化の重要性」に関する調査は、アメリカやイギリス、中国など、世界33の国と地域において調査されたものとなっている。

今回の同調査の結果、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」「勤務先ではデジタル戦略を取り入れている」という回答について、日本は両方とも世界最下位レベルとなっており、いずれもグローバル平均よりも著しく低い割合となっています。

「将来の雇用を維持するために、自分にはデジタルスキルの習得が必要である」という問いに対しては、日本の平均もグローバル平均と同様6割以上の回答者の賛成を集めており、これを踏まえると対照的な結果となっています。

また、日本国内のみに焦点を当てると、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」「私の勤務先ではデジタル戦略を取り入れている」という二つの質問において、男女の回答に大きな差が生じているのも特徴的な結果になっています。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク