週休3日制 バイリンガル会社員8割が導入を支持

2017.02.04
現役の「バイリンガル・スペシャリスト」140人から回答

人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (東京都渋谷区 代表取締役社長:デイビッド・スワン;以下ロバート・ウォルターズ)は、日本語、英語の2言語を用いて働く「バイリンガル・スペシャリスト」を対象に実施した「週休3日制導入」意識調査の結果を2017年2月2日に発表した。

調査はロバート・ウォルターズに登録している外資系、日系グローバル企業で活躍するバイリンガル社員140人から回答。期間は2016年11月28日~2017年1月10日であった。

バイリンガル社員は8割が賛成派

全体の80%が「週休3日制に賛成する」と答え、「機会があれば週休3日制を導入/予定している会社に転職したい」と回答した社員が66%であった。週休3日制の導入を検討している企業へ非常に興味を持っている。

週休3日制の3日間の使い道は

賛成した人の休日3日間の使い道は、65%が「趣味・レジャー・スポーツ」、56%が「家族と過ごす」の結果が出、私生活を豊かにすることで仕事とのメリハリをつけ、仕事への意欲を高めろ意識改善にも期待が持てる。 

また、休暇の体験が仕事のアイデアとなってという事実もある。「語学や資格などの勉強」(43.6%)と並び導入検討中の企業にも期待する情報となっている。

週休3日制反対の理由は

「反対」(20%)と答えた人の主な理由は「残業が増えそう」(34%)、「結局、休日出勤をすることになりそう」(32%)、次いで「仕事の生産性が下がる」(29%)と仕事の生産性へ懸念の回答が多い。 

「その他」を選んだ回答者からは「社会の足並みがそろわなければ難しい」とのコメントもあり、世の中の環境整備やIoT導入などの企業が取り組みを求めている。 休暇取得をめぐる企業文化改善の必要性の指摘もあった。

ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界27カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社。 ロバート・ウォルターズ・ジャパン(2000年設立)はバイリンガル人材紹介に特化し、グローバル企業、日系企業などの世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、幅広いニーズに応えた人材紹介をおこなっている。

(画像はプレスリリースより)

記事をシェアする

kakimoto