シニア層に対する期待と本音 – 日本の労働力

2016.08.10

オランダに本社を置く、総合人材サービス会社ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーが、最新の「労働意識調査ランスタッド・ワークモニター 」の結果発表を行った。

少子高齢化社会の日本の現状でシニアの雇用が必須となるであろう職場のシニア人材についての調査発表となる。

日本は総人口に占める65歳以上の人口は世界でも高い水準の26.7％となる。若者の労働力の現状が課題となっており、シニア層の継続雇用は日本の経済成長を保つために必須となることが予測される。

今回の調査は世界34か国で行われた。日本の80％近くが高齢化を懸念事項と回答した。また、18から44歳までの若者世代の約85%が危機感を感じると回答しており、若い世代になるにつれて未来の労働について危機意識が高いと言える。

シニア層の雇用について45歳以上の回答者は他の世代より否定的な調査結果となった。実際に80%以上の45歳以上の回答者は「シニア層はスキルの習得に苦労」と答え、スキルの習得事項がシニア層の雇用についてネガティブな回答となったことがうかがえる。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

【ランスタッド・ワークモニター】高齢化による労働力人口の減少に45歳未満の8割以上が危機感
http://www.randstad.co.jp/.html