CDO Club Japanが「日本国内におけるデジタル人材の実態」などを調査

2024.04.02
全体の87%が「変革を推進するデジタル人材が不足」

一般社団法人 CDO Club Japanが2023年10月から2024年1月にかけて、CDO Club Japanの会員と一般の上場企業を対象に、「日本国内におけるデジタル人材の実態」特に、「DXにお けるデジタルリーダー人材の不足とDXボトルネックの実態調査」に関する調査を実施。その結果を3月27日に発表している。

同調査において『変革を推進するデジタル人材の不足』について調べたところ、「課題として認識している」との回答が全体の38%、「強い課題認識がある」が49%となり、DXのボトルネックとして「変革を推進するデジタル人材」を挙げた企業が全体の87%を占めていることが分かった。

全体の80%が「DX人材の調達に対する課題を認識」

『DX人材の調達に対する課題認識』について調べると、「一部課題がある」との回答が全体の16%、「課題がある」が64%などとなり、DX人材の採用に課題を抱える割合が全体の80%を占める結果が得られている。

「DXを進めるためのデジタル人材として特に重要(又はDX実現の課題・ボトルネック)と思われる役割・能 力」に対しての調査項目で、特に突出して「非常に重要と考える」との回答となった能力と役割は、「DXの施策を企画出来る企画能力がある人材」と、「社内を変革して組織を動かすことが出来るリーダーシップがある人材」という回答が94%で最多。

「経営目線でDXを指揮する責任者の補佐官ならびに後継者」が87%、「経営目線でDX全体を指揮する役割」が79%と続いた。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

一般社団法人 CDO Club Japan プレスリリース
https://cdoclub.jp/news/6442/

記事をシェアする

高野勤一
高野勤一