ヒューマンが「外国人材雇用に関する意識・実態調査」を実施

全体の43.5％が外国人材を「雇用している」と回答

ヒューマンホールディングス株式会社が2月15日から2月19日にかけて、企業で人事・採用業務に携わる1,000人を対象に「外国人材雇用に関する意識・実態調査」を実施。その結果を2月29日に発表した。

同調査において『外国人材の雇用について』聞いたところ、「雇用している」との回答が全体の43.5％で、区分としては「技術・人文知識・国際業務（技・人・国）在留資格保有者」が29.2％で最も多く、「技能実習生」が21.7％、「特定技能外国人」が21.4％などと続いた。

また、「雇用している」と回答した人に『外国人材を雇用したことによるメリット（複数回答可）』を聞くと、「人手不足の解消」との回答が30.8％で最多。次いで「優秀な人材の確保」が25.3％、「若い人材の確保」が24.4％などといった結果が得られている。

外国人雇用の不安1位は「コミュニケーションの難しさ」

『外国人材の雇用について、どのようなことに不安を感じますか（複数回答可）』と質問したところ、「コミュニケーションの難しさ」との回答が最も多く29.3％、「職場の規則・ルール、風土への適応」が23.5％、「外国人材の日本語能力」が23.3％などと続いた。

また、「雇用している」と回答した人に『外国人材の雇用で失敗しないために重要だと思うこと』を聞くと、「適正な賃金・労働時間を設定する」との回答が32.4％で最多。

次いで「文化・習慣の違いを理解する」が29.7％、「日本の生活に適応できるようサポートする」が25.7％などとなった。

（画像はプレスリリースより）

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ヒューマンホールディングス株式会社プレスリリース
https://www.athuman.com/news/2024/18998/