HR総研が「人的資本価値の最大化に向けたキャリア自律の課題」に関する調査を実施

大企業の28％がキャリア自律の推進にある程度取り組む

ProFuture株式会社（人事のプロを支援するポータルサイトを運営）の研究機関であるHR総研が、5月29から6月9日にかけて企業の人事責任者・担当者を対象に、「人的資本価値の最大化に向けたキャリア自律の課題」に関する調査を実施。その結果を7月24日に発表した。

同調査において、企業における社員の「キャリア自律の推進」状況を企業規模別に調べたところ、従業員数「1,001名以上」の大企業では、「ある程度取り組んでいる」との回答が最多の28％で、「取り組みに向けた検討をしている」が24％、「積極的に取り組んでいる」が17％などと続いた。

従業員数「301～1,000名」の中堅企業では「取り組みに向けた検討をしている」が最も多く32％、次いで「積極的に取り組んでいる」が30％、「少し取り組んでいる」が27％などという結果が得られている。

「組織目標と社員のキャリアプランのミスマッチ」を懸念

社員の「キャリア自律」の推進開始時に懸念していたデメリットについて聞くと、「組織目標と社員のキャリアプランのミスマッチ」との回答が最多の28％で、「関連コストの増加」と「優秀人材の離職増加」が同率の26％、「管理職の負担増加」が25％などとなった。

またミスマッチが生じた際に、従業員数「1,001名以上」の業種「メーカー」では、「上司・社員による1on1ミーティングを定期・不定期に実施」や、業種「サービス」では、「職員の現在の立ち位置を明確にし、今後の成長に、併せて希望が考慮されうることを共有する」などといった対応をしていることが分かった。

（画像はプレスリリースより）
（調査結果などはProFuture株式会社／HR総研から引用）

▼外部リンク

ProFuture株式会社のプレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000048.000041222.html