個人選択型HRMを導入すると個人の選択感に影響はあるのか

仕事、働き方、キャリア機会を与える個人選択型HRM

株式会社リクルートマネジメントソリューションズの組織行動研究所は、若手・中堅の会社勤務正社員991人を対象に「個人選択型HRMと個人選択感に関する意識調査」を実施し、その結果を2022年8月29日に発表した。

個人選択型HRMと従業員の意識

個人が主体的に働き方やキャリアの選択機会を増やす「個人選択型HRM」の検討・導入が進められる一方、企業、従業員ともに実現が難しいという声が聞かれていることから、今回その実態を調査した。

自社での「個人選択感」を測定したところ、「自分の希望が尊重されている」と感じている割合は、働き方に関しては61.6％であるのに対し、キャリア形成に関しては54.3％とやや減少する。

個人選択型HRM施策の導入が、個人選択感を高めるかどうかについては、「導入あり」のほうが「導入なし」に比べて高い割合だ。

特に導入率と個人選択感の両方の得点が高かったのは、働き方に関しては「フレックスタイムなど時間を選べる制度」「テレワークなど働く場所を選べる制度」、キャリアに関しては「上司と面談で相談できる制度」「希望する講習や研修を受講できる制度」が高い。

個人の選択感は組織全体にも影響する

一方で個人選択感が低いものは、「能力開発・キャリア形成に対する上司の支援不足」「自己理解、学びに関する本人の課題」が高い。

また、個人選択感が高くなると「組織コミットメント」が高まり、個人選択感が低いと「離職意識」が高まるという結果となった。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

リクルートマネジメントソリューションズのプレスリリース
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