製造業、効率的な情報共有で大きなコスト削減の可能性

進まないIT技術の導入

現在のIT技術の進化は、目覚ましいものがあり日夜新しいサービスが次々と開発されている。企業にとっては、新しいITのシステムを導入することで大きなコスト削減に繋なぐことが可能になるだろう。

しかしながら日本の製造業においては、まだまだ情報共有の効率化が進んでいないことが株式会社日経BPコンサルティングの調査で明らかになった。

株式会社日経BPコンサルティング、「製造業・情報共有白書：情報共有の現状と課題、改善への期待感」

日経BPコンサルティングは、製造業の勤務者を対象にした情報共有に関する調査を行い、「製造業・情報共有白書：情報共有の現状と課題、改善への期待感」として公表している。

今回の調査はインターネットやインタビューにより、2015年3月ー4月に行われている。調査によれば、取引先や自社の他拠点との情報共有で最も利用されているツールは「電子メール」である。

しかし「電子メール」の仕組みにも課題があり、「大容量ファイルの送信やセキュリティ確保の手間」「大容量ファイルの送信などで待ち時間が発生」などに不満を抱える人が多いことが分かった。

1人当たり年間70万コスト削減の可能

出張や外出による交通費や情報共有にかかるコストなど、無駄なコストを全て洗い出した結果、1人当たり70万ものコスト削減が可能になることが分かった。

既存の仕組みから新しい仕組みを導入することは、大きなエネルギーが必要とするが、1つ1つの取り組みが大きなコスト削減に繋がるのだろう。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

日経BPコンサルティングのプレスリリース
https://consult.nikkeibp.co.jp