「35~44歳世代」の副業・転職意識、コロナ禍で高まる。みらいワークス調査

2020.10.12
首都圏大企業管理職の就業意識調査

株式会社みらいワークスは、首都圏大企業管理職の就業意識調査を実施し、その結果概要を2020年10月9日に発表した。

同調査は、首都圏在住・都内大企業勤務で35歳~65歳の正社員管理職(課長職以上)1614名を対象として、同年9月に実施されたもの。「コロナ後」における「35~44歳世代」の、地方副業・転職に関する意識をあぶり出す内容となっている。

地方で働くことへの興味、「35~44歳世代」は53.1%

調査ではまず、「地方企業(東京・大阪・名古屋などの主要都市を除く)で働くことに興味はありますか?」と質問。全体の結果は、「興味あり」「やや興味あり」という回答の合計が48%となった。年齢別に見ると、「45~54歳世代」「55~65歳世代」が共に46%台であるのに対し、「35~44歳世代」は実に53.1%に達している。

「新型コロナウイルス感染症の影響は、地方で働くことの関心に変化をもたらしましたか?」という質問では、関心が「とても強くなった」「強くなった」の合計が33.4%をマーク。年齢別に見ると、「45~54歳世代」が32.0%、「55~65歳世代」が28.8%であるのに対して、「35~44歳世代」は42.0%と高めの数値を示した。

コロナ禍を機に副業・転職への関心は高まった

調査では、副業に関する質問も行われた。「地方中小企業での月に1~3回程度の副業に興味はありますか?」と訊ねると、全体での「興味あり」「やや興味あり」の合計は59.5%に到達。年齢別に見ると、「45~54歳世代」が58.2%、「55~65歳世代」が57.2%であるのに対して、「35~44歳世代」は64.7%となっている。

これらの結果から株式会社みらいワークスは、コロナ禍を機に「35~44歳世代」の地方副業・転職への関心は高まったと、考察している。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

2020年度首都圏大企業管理職の地方への就業意識調査 – 株式会社みらいワークス
https://www.mirai-works.co.jp/pressrooms/news298

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