勤怠管理システム、78.7%の経営者が「わからない」。jinjer HR Tech総研が調査

2020.02.01
従業員500名以下の都内企業経営者が対象

株式会社ネオキャリアは、同社が運営するシンクタンク『jinjer HR Tech総研』において「勤怠管理」に関する調査を実施し、その結果概要を2020年1月29日に発表した。

『jinjer HR Tech総研』は、HRに関するコラム・ニュースの配信などを手がけるシンクタンク。同調査は、東京都内に立地する従業員500名以下の企業経営者を対象とするWEBアンケートとして実施され、108名より回答を得ている。

タイムカード、強い存在感を示す

調査ではまず、「あなたの会社ではどのように勤怠管理を行っていますか?」と質問。結果は、「タイムカード」という回答が25.9%を占めて最多となり、デジタル化が進む昨今においても強い存在感を示す形となった。なお次点には、15.7%の「エクセル手入力」や7.4%の「社内システム」が続いている。

「勤怠管理システムと聞いて最初に連想するサービスは何か、サービス名で回答ください」という質問では、実に78.7%が「わからない」と回答した。サービス名を挙げた回答者に「どこで知りましたか」と訊ねると、「勤怠管理サービスがまとめられているWEBサイト」「他のサービスとの連携」「テレビCM」という回答が、同率で上位に入っている。

コストと簡単さを重視する意見が多い

既にクラウドサービス・PCアプリ・スマホアプリで勤怠管理を行っている回答者には、導入に際して重視したポイントも訊ねている。結果、「運用がしやすく残業や出張の管理もしやすい」「ランニングコストが安い」など、コストと簡単さを重視する意見が多く寄せられた。

ネオキャリアは今後も『jinjer HR Tech総研』において、社会課題を解決すべく取り組みを続けるとしている。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

勤怠は「クラウドで管理」はわずか2.8% – 株式会社ネオキャリア
https://www.neo-career.co.jp/news/article_14074/

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石藤明人
石藤明人