療養期間ってどのくらい？意外と知らない療養期間

2015.08.31

みなさんはこれまでの人生で、病気や怪我などの理由で一度は学校や会社を休んだことがあると思います。休んでいたときに、通常の療養期間はどのくらいなのか考えたことはありますか。怪我や病気にはそれぞれの症状によって、一般的な療養期間があります。今回はよくある事例を紹介します。

まず、一般的に多いのが「インフルエンザ」です。インフルエンザにかかった場合、発症して5日から7日ほど回復にかかるといわれています。そのため、最低5日間は自宅での療養が必要になります。学校の場合、学校保健安全法施行規則により「発症後5日が経ち、かつ解熱後2日が経つまで(幼稚園児や保育園児は解熱後3日)」と定められています。

会社の場合、学校のように法律によって明確な規則は定められていません。しかし、インフルエンザに感染した状態で無理に出勤しても他の健全な社員にとっては迷惑になります。子どもと同様、最低5日間の療養期間をとるのが一般的です。ただ、会社によっては独自の対応を行っていることもあるため、インフルエンザにかかった場合は会社に相談するのが賢明でしょう。

他に学校や会社を休む理由として多いのが「うつ病」です。身体的な病気であるインフルエンザとは違って、うつ病は精神的な病気であるため、療養にかかる期間は長くなります。症状が軽い場合は1ヶ月から3ヶ月で、重い場合は数年かかることもあります。

うつ病にかかった場合、社会復帰には慎重にならなくてはなりません。復帰が早すぎると、再発のおそれがあるためです。また、復帰したとしても就業時間を短くする、負担の少ない仕事をするなど焦らない社会復帰が必要です。そのため、会社と相談してしっかり連携をとることが求められます。

労災が起きた場合、休業給付が発生します。この場合、休業給付は「医師が労働不可と診断した期間」「本人が療養のため休業した期間」「休業期間に給料が支払われていない」場合に支給されます。医師が「療養期間」に実際の療養期間と異なった証明をすることはよくありますが、労災申請をする際に実際の療養期間を記載すれば問題はありません。

一般的な療養期間を理解することは重要なことです。なぜなら、学校や会社は一般的な療養期間をもとに規定を設けているためです。そのため、通常よりも長く休んだとしたら問題が起きます。不要な問題を起こさないためにも、一般的な療養期間を理解しておくことは必要になるでしょう。