従業員の離職リスクを予測！メディピタのストレスチェックシステム「priskHR」

離職・労務リスクを「アラート予測する」

医療機関・福祉施設に対する教育研修企画などを手がける株式会社メディピタは、ストレスチェックシステム「priskHR」の販売代理契約を締結。7月より首都圏および関西圏での販売を開始すると発表した。

今年の12月1日より施行予定の「ストレスチェックと面談指導の実施等を義務づける制度」。従業員数50人以上の事業所はストレスチェックが義務化されるため、準備を進めている企業も多いのではないだろうか。

同社はヒューマンリソースマネージメント社と共同で、メンタルヘルス対策の企業研修を300社以上に導入した実績を持つ。「priskHR」の販売により、各企業のストレスチェック対策に一層寄与したい考えだ。

ストレスチェックと勤怠データを統合してリスクを判断

「priskHR」では、従業員が離職するリスクや精神疾患になるリスクを予測。「ストレスチェック」「勤怠管理データ」「雇用者統計データ」の3つの観点から総合的に判断し、「見えない離職・労務リスク」を可視化させる。

ストレスチェックについては、57項目のアンケート調査を月1回WEB上で実施し、診断結果は従業員も確認可能。従業員の勤怠管理データと連動させることで、労働環境の把握もスムーズだ。

3段階のアラートによりリスク度の高さが表示され、離職・労務リスクの早期発見が可能。従業員の離職防止や満足度向上はもちろん、中長期的な採用・人財戦略にも役立てることができそうだ。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

株式会社メディピタ　プレスリリース／PR TIMES
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000013699.html