リクルートの就職みらい研究所、新入社員の配属に関する調査を実施

2024.06.01

株式会社リクルートは、同社の研究機関・就職みらい研究所にて新入社員の入社後の配属に関する調査を実施し、その結果サマリを2024年5月30日に発表した。

同調査は、「従業員規模が100人以上」「2024年卒の新入社員が1人以上いる」といった条件を満たす全国の企業の人事部門担当者を対象として、インターネット上にて行われたもの。実施時期は2024年2月であり、812人の人事担当者から有効回答を得ている。

今回発表された調査結果サマリでは、まず配属先の伝達時期について結果を報告。調査の結果は、「入社時以降」が41.1％で最多となり、34.6％の「内定承諾前まで」と24.4％の「内定承諾後～入社前」が続く。内定承諾前の配属先確約に、かなりの企業が課題を感じていることが明らかになった。

内定承諾前の配属先確約の課題としては、「学生に合っているか見極めるのが難しい」「各部署との連携や望まれる人材の提案などのすり合わせが困難」といった回答が集まっている。また、確約内容が希望と異なる場合に内定辞退につながる可能性を危惧する声も寄せられた。

調査では、新入社員の配属について従来のやり方を見直す必要性を感じているかどうかも訊ねている。結果は、見直す必要性を感じている企業が51.8％に達し、半数以上に達した。必要性と感じる理由としては、離職率の高さにつながる可能性を懸念する声が多く寄せられている。

これらの結果から就職みらい研究所は、単なる人員充足ではなく新入社員の適性／志向を尊重した配属が、今後は重要になるとまとめている。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

【人事担当者対象調査】新入社員の入社後の配属について – 株式会社リクルート 就職みらい研究所
https://shushokumirai.recruit.co.jp/