障がいのある人と一緒に働くための配慮や影響を調査、一般組織が行うべき対応とは

障がいのある人と一緒に働くことに関する実態調査

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、「障がいのある人と一緒に働くことに関する実態調査」を行い、結果を2023年8月28日に発表した。

現在の職場で視覚や記憶、情報処理、対人関係などに困難を抱えている人と一緒に働いて3カ月以上経過している380名が回答している。

「休みをとりやすくする」69.2％

職場で障がいのある人に対しどのような配慮をしているか聞いたところ、特例子会社では「調子の悪いときに休みをとりやすくしている」69.2％、「能力が発揮できる仕事に配置している」66.7％が多い。

一般組織では「能力が発揮できる仕事に配置」「苦手なタスクを避けて得意なタスクを任せるようにしている」が59.6％だ、

「支援スタッフを配置している」ケースは特例子会社38.5％に対し一般組織は13.6％となっている。一般組織では、障がいのある人に対する支援・働きかけは個人や職場の経験によるところが多い。

障がいのある人と働くことでの学びや影響は

一緒に働いて学んだこと、気づいたことは「仕事や環境を整えれば、障がいがある人も十分に職場の戦力になると感じた」が78.5％だ。

働きぶりから影響を受けたというコメントも多くみられ、その影響とは「お互いの個別事情への配慮が高まった」が53.6％、「コミュニケーションが向上した」33.4％などだ。障がいのある人とともに働く上での困りごとは「事情の説明」「サポートの学習機会の提供」などがあげられている。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

リクルートマネジメントソリューションズのプレスリリース
https://www.recruit-ms.co.jp/