アデコ、働く人のダイバーシティに関する意識調査

20代～60代の働く人を対象にアンケート調査

2017年10月5日、アデコ株式会社は、20代～60代の働く人を対象に「ダイバーシティ」に関する調査（以下、同調査）結果を発表した。

同調査は、2017年8月2日～2017年8月6日の期間に、インターネット調査（日経BPコンサルティング調べ）で実施され、有効回答は2,159人であった。

調査結果の概要

「ダイバーシティ」の意味について聞いたところ、「国籍が多様化すること」「性別が多様化すること」「様々な価値観をもつ従業員が存在すること」の順に多い結果となり、言葉を知らない人が2割以上いることもわかった。

「ダイバーシティ」の重要性については、7割以上が認識しており、役員・部長・女性がより重視している傾向だ。

勤務先の「ダイバーシティ」への取り組み状況については、「推進していない」が約4割で、企業が推進していても、社員への周知が進んでいないことも予想され、約7割が、取り組みによる効果を実感できていない。

一方で、効果があったという回答者は、生産性の向上や仕事への姿勢に効果があったとする意見が多くあった。

「ダイバーシティ」の取り組みで、不足していることや課題については、「多様な働き方に対応した評価制度の導入」「在宅勤務や時短など、柔軟な働き方の推進」の順となった。

「ダイバーシティ」を推進する上で最も重要なことについて、全体では「管理職層の意識改革」「柔軟な働き方の推進」が上位で、役職別に見ると、管理職（部長、課長、係長／主任）は、「管理職層の意識改革」を最も重要視している。

また、「ダイバーシティ」を推進する上でのデメリットとして、「人事評価」、「人財の管理や育成」が難しくなるが上位であった。

（画像はプレスリリースより）

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